ねこツムリの心に生まれた「なにか」を「カタチ」として残した、「ねこツムリの流儀」の記録です。
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桜・ソメイヨシノ
クローンばかりで寂しくないかい?

嫌だわ、よく見てちょうだい。

みんな、ボディライン振り付け個性を出しているでしょ。

  お粗末さまでした。合掌


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生態系は変化していくもの。自然の流れには逆らえません
環境省が3月26日に、国内の生態系農林水産業に被害を及ぼしている外来生物429種を載せた「生態系被害防止外来種リスト」を発表しました。
リストには、①積極的な駆除が必要な緊急対策種、②駆除の必要性が高い重点対策種、③その他の総合的対策が必要な種などに分類された動植物が掲載されています。

農林水産業に被害を及ぼしている動植物を、農林水産業の活動域内で駆除することには異論はありませんが、生態系に影響を与えているから、積極的な=完全な駆除が必要かというと、ねこツムリは疑問符をつけたくなります。

もう5年くらい前になりますが、佐賀城の堀から蓮が姿を消したことが話題になりましたが、このときは、主犯格として、ミシシッピアカミミガメがあげられていました。
もともとは、アメリカのミシシッピ川下流に生息し、幼体はミドリガメと呼ばれています。そう、皆さんご存じのあの亀です。
1950年代後半から輸入され、ペットとして飼われましたが、成長すると捨てる人が絶えず、今では河や池で最も目に付くカメになりました。
日本自然保護協会の2003年全国調査では、見つかったカメのうち約6割がアカミミガメだったそうです。「増え続けるとクサガメなど在来種の生存率に影響を与える可能性がある」と警鐘を鳴らす大学の先生もいます。また、外来種を駆除する活動を続けている団体もあるそうです。

さて、今回の環境省のリスト作成と対策の検討や、ミドリガメの話には、「外来種を少しでも減らして、生態系を元の状態に近づけることが大切」という考え方が根底にあるようですが、一見、ご説ごもっともに聞こえますが、そもそも、いつの時点で在来種と外来種を区別するのでしょうか、また、いつの時代のどういう状態を元の生態系というのでしょうか。

生態系は常に変化し続けるもの、人間が人間として活動し始めるまではごく自然に、人間の活動が、特に経済活動が活発になるに従って、人が介在した変化が起こっています。

変化の速度は人間が介在することで速まっているのはたしかです。
でも、生態系の変化そのものは、不可避なんじゃないでしょうか。

生態系は変化を続け、ある生き物はその変化についてこれず滅び、ある生き物はその変化に対応して進化してきたのが地球の生態系なのではないでしょうか。

それをふまえれば、生態系の変化を否定することは、それはナンセンスというものなんじゃないでしょうか。
あきらめとは違います。
変化することを前提にし、変化を受け入れて、今後の新しい生態系とどう共生していくのかを考えることが、よりよいあり方なんじゃないかと思うんです。

地球温暖化で、東北でもミカンが栽培できるようになる。九州では耐熱性の高い稲の栽培が必要になっている。これも生態系の変化です。

外来種の増殖によらなくとも、地球温暖化等その他の要因で、動植物昆虫などあらゆる生き物において、生態系の変化は、過去とは比べものにならないくらい急速に進んでいるし、今後も進むと思います。

農林水産業に影響のある生き物の駆除は、農林水産業の活動範囲内で、生業に影響がなくなるまで駆除等の対策をする。一方、なくしたくない生き物については、その生息範囲を確保した上で、その生息範囲内で、影響のある生き物の駆除等の対策をとる。

でも、基本は生態系は移り変わるものとして受け入れ、移りゆく生態系とどう共生関係をつくっていけるかを検討する。
これが、在来の生態系に影響を及ぼしている外来種等への、対応のあり方なんじゃないかなと思います。

  お粗末さまでした。合掌


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マダニにかまれたらあの世行き?冗談みたいなほんとの話
マダニにかまれて発症する重症熱性血小板症候群SFTS)を、2013年から15年3月11日までに110人が発症し、うち32人が死亡しているそうです(『国立感染症研究所』)。

春らしくなってきて、ガーデニングハイキング等、野外活動が増えてくるこれからの季節、マダニかまれないように注意が必要そうですよ。

SFTSは、マダニを媒介として、SFTSウイルスに感染すると発症するそうです。
潜伏期間は6日~2週間。その後、発熱、食欲低下、嘔吐、下痢、腹痛などが見られる他、頭痛、筋肉痛、意識障害や失語などの神経症状、リンパ節腫脹、皮下出血や下血などの出血症状などを引き起こす場合もあるそうです。そして、肝心な治療法ですが、今のところ、対症的な方法しかなく、有効な薬剤やワクチンはないそうなんですよ。
エー!ですよね。けっこう、というか、かなり怖いじゃないですか。

季節的には、5~8月に発症が多発していますが、年間通して発症が確認されています。
なお、今のところ発症が確認されているのは、西日本だけだそうですが、SFTS抗体を保有する動物が全国で確認されていることから、ウイルスは全国に存在するかもしれないそうです。

SFTSに感染しないためには、マダニのいるところを避けるのが一番ですが、マダニの生息場所は、民家の裏山や裏庭、畑や畦道に、また、シカやイノシシ、野ウサギなどの野生動物が出没する環境に多く生息しているそうですから、実際問題としては、野外活動をする環境になら、どこにでも生息していると言って良いでしょう。

そこで、大切になってくるのが、マダニにかまれないようにすること。
マダニにかまれないように肌を露出させない服装で、野外活動をすることがポイントになるそうです。
長袖長ズボンはもちろんですが、シャツの袖口は手袋のなかに入れる、首にはタオルを巻く、ズボンの裾は靴下に入れる等にも、気を配る方が良いようです。

もしマダニにかまれたら、無理に取り除こうとせずに、医療機関にかかって処置を受ける方が良いそうです。また、かまれた後は、数週間程度は体調の変化に注意し、発熱等の症状が認められた場合は、医療機関で診察を受けた方が良いそうです(『マダニ対策、今できること』・国立感染症研究所)。

あと、ダニが媒介する病気はSFTS以外にも、日本紅斑熱、ツツガムシ病、ライム病など多数あり、こうした病気の感染にも、注意が必要なんだそうですよ。

いやー、マダニって人や動物の血を吸うだけかと思っていたら、とんでもなく危険なヤバイ生き物だったんですねぇ。

地球温暖化で年々暑くなっているというのに、野外活動では、長袖長ズボンなど、肌の露出を少なくしなくてはならないとは、考えただけでも、暑くなりそうですが、マダニにかまれて命に関わる冷や汗をかくよりはましだとあきらめて、マダニを意識した服装で、これからのシーズン、野外活動に臨みたいものですね。

  お粗末さまでした。合掌


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シャープさん、これ以上墓穴は掘らない方が良いと思いますが・・・
経営再建中のシャープさんが、中国液晶パネルメーカーからの要請を受け、最先端の液晶技術の供与を検討しているとの報道を目にしました。技術料として数百億円の収入を確保し、経営立て直しへの費用に充てるんだそうです。
検討している技術は、高画質の液晶パネルの「低温ポリシリコン」技術だとか。

それで、ストーリーとしては、現在「低温ポリシリコン液晶パネルは、シャープの日本国内工場で生産されているだけなので、中国への技術供与により、生産量を増やし、同製品を採用する企業を拡大させる。その結果、シャープの受注増にもつながるというものだそうですが、そうは中国企業が卸さないでしょ。
技術供与して中国企業が生産を始めれば、採用企業は拡大するものの、増えた需要はすべて中国企業に飲み込まれて(製品の完成度は、シャープさんの方が勝ると思いますが、おそらくいくら円安であっても、価格面で中国企業産には勝てないと思います)、シャープさんの取り分は、結局技術供与による、技術料のみだと思いますよ。あ、あとおまけに、シャープさんのシェアまで持って行かれる恐れがありますね。

また、報道によると、なんと、別の中国企業へは、2013年に省エネにすぐれた独自液晶技術「IGZO(イグゾー)」の技術供与を、すでに決めているそうじゃないですか。

そんなに敵に塩を送って、本当に勝てる見込みがあるんでしょうか。
それに、中国企業への最先端の液晶技術供与は、シャープさん以外の日本の液晶製造関連企業にとっても、百害あって一利なしなんじゃないでしょうか。自分たちが生き残るために、同胞をも犠牲にするというのは、いかがなものかと思いますよ。もっとも、生き残れたらの話ですが・・・。

だって、過去を振り返ってみてもそうでしょ。日本が中国に技術供与した結果は、多くの製造業において、すぐに商売敵となり、結局自分たちの首を絞める結果になっているじゃないんですか。

素人の発想で失礼ですが、シャープさんは、主力である液晶パネル太陽電池事業が不振で、その再建のめども、報道されている限りでは視界不良、自力での再建はかなり厳しいんですよね。
無責任な言い方かもしれませんが、ここは思い切って、会社更生法民事再生法じゃ甘いと思います)を申請した方が、シャープの名を残したままで、確実に再建できるのではないでしょうか。

ここで、会社更生法民事再生法の違いについてちょっと簡単に解説。
これらは、会社の経営が立ち行かなくなった時、一旦は倒産させるものの、会社を解散せずに、外部からの支援によって会社を再建する二つの手続きのことです。
両者の違いはいろいろありますが、最大の違いは、会社更生法では、裁判所が選任した管財人しか再建業務を実施できず、倒産の当事者である会社の経営者は再建に関与できないという点です。これに対して民事再生法では、基本的に会社主導の再建で、経営陣がそのまま残って再建を行うことができます。身近な例でみると、日本航空会社更生法により、見事に再生。スカイマーク民事再生法で再建中。

近年のシャープさんの企業業績の低迷と、経営再建の迷走ぶりと視界不良からは、経営を一度完全にリセットした方が良いように思うのは、門外漢の無責任な考えというものでしょうか。

  お粗末さまでした。合掌


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ファウルで失明、4千万賠償命令。日ハムさん保険には入ってなかったの?
札幌ドームプロ野球北海道日本ハムの試合を観戦中に、ファウルボールの直撃を受けて右目を失明した観客が、日ハム球団と札幌ドーム、ドームを所有する札幌市に計約4700万円の損害賠償を求めた訴訟の判決で、札幌地裁が26日、球団などに約4200万円の賠償を命じたそうですね。
それで、判決理由としては、「札幌ドームの安全設備などの内容は通常有すべき安全性を欠いていた」と述べられたそうです。
また、原告代理人によると、同種の訴訟で球団側に賠償を命じる判決が出たのは、全国初とみられるそうじゃないですか。

ふーむ。北海道日本ハムさんは、こうした場合に備えて傷害保険等に入っていなかったんですかねぇ?
傷害保険等に入っていれば、保険金が支払われて、それで示談となりそうにも思いますが、それとも、原告側は訴訟を起こして責任を明確にした上で、札幌ドームの安全対策の拡充を望んだのでしょうかね。
現時点では、この点については、詳細不明で判断できませんが、安全対策の拡充を希望となると、ファンの間では賛否が分かれるところでしょうね。

ねこツムリとしては、今以上の安全対策は、観戦の邪魔になるだけで、不要だと考えます。
でも、万一のことを考えると、不安があるのも理解できますので、ここは保険屋さんの出番だと思いますね。

傷害保険には、お祭りやスポーツなど、イベント開催時における傷害事故に対応したイベント傷害保険が各保険会社より販売されていますよね。これを活用しましょう。

プロ野球チームや野球場では、すでにイベント傷害保険に加入していると思うんですが・・・。
加入していなかったら、まず、プロ野球の主催者の興業責任として、イベント傷害保険への加入をお勧めします。
ここでは、プロ野球チームや野球場等はイベント傷害保険に加入していることを前提に、考えてみたいと思います。

試合の主催者側が加入している場合、これを仮に、主催者負担傷害保険とします。
で、提案したいのは、観客が加入を選べる観客負担傷害保険。これを、入場券と同時に販売するというアイデアです。

団体加入となるので、おそらく掛け金はそんなに高くはならないと思います。高くてもせいぜい500円前後ぐらいなんじゃないでしょうか。

これを、入場券購入者に、入場券販売時に、観客負担傷害保険への加入を勧め、加入希望者からは保険料を頂いて、その試合の観客負担傷害保険に加入していただきます。
この場合、今回の訴訟になったような事故が発生した場合、観客には、主催者負担傷害保険と観客負担傷害保険の二つの保険から保険金が下りるようにします。そして、これにて示談成立。

自己負担してまで傷害保険への加入をしたくない人は、入場料金だけですので、これまでと同じですね。
そのかわり、試合観戦中に事故に遭った場合、主催者負担傷害保険のみでの対応と言うことで、即示談としましょう。

まあ、簡単に言ってしまえば、プロ野球観戦中の事故については「自己責任ですよ」、と言うことです。
ただ、今回の訴訟のケースも含めて、プロ野球の主催者側は、試合観戦中の事故について、観客が自己責任をとれる選択肢や方法を提供する責任は、あったのではないかと思いますね。

今回の判決。日ハム側は控訴も視野に入れているようですが、もし控訴されたならば、控訴審では、より現実的な判断が下されるよう希望します。

そうでなく、控訴審でも一審と同じような判断がなされて、同じような判決理由が下されたら、プロ野球観戦は、というより、高校野球や少年野球、草野球も含め、野球観戦は、防球ネットに囲まれて、まるで鳥小屋みたいなところから観戦しなくてはならなくなりますからね。それじゃ興ざめってもんでしょ。

裁判官も裁判官、アメリカメジャーリーグボールパークの現状をよく見て参考にしてくださいねぇ~。

ところで、言っても詮無いことですが、こうした裁判にこそ、国民目線の裁判員裁判が向いていると思うんですけど・・・。裁判員裁判の適用対象を見直しませんか、法務省さん。

  お粗末さまでした。合掌


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「我が軍」は間違い?そんなことありません。国際目線で見れば、自衛隊は軍隊です
第二章 戦争の放棄
第九条 日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。
○2  前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない。

日本国憲法第9条の全文です。

憲法の条文と現状とが、あまりにも乖離しすぎているんですよね。
それを自衛隊という言葉で、いくらカモフラージュしたって、それを文字通り受け取るのは日本国民だけで、諸外国から見れば自衛隊は立派な軍隊ですよ。
誰がなんと言おうとね。

どんな屁理屈を国内向けにこねても、海外には通じませんて。

第1次安倍内閣では、その答弁書で「自衛隊は我が国を防衛するための必要最小限度の実力組織で、『陸海空軍その他の戦力』には当たらない」としているようですが、安倍首相も、本音はそうじゃないんでしょ。

もっとしっかり現実を見て、向き合いましょうよ。

戦争を放棄した国、戦争をしない国、という平和国家のブランドはかろうじて維持できているようですが、自衛隊という名の、軍隊組織を持っているのは、どこの国から見ても明らかですよ。

遅かれ早かれ、憲法9条は見直しが必要ですよ。
それか、もしくは、自衛隊の解体が必要ですよ。
二者択一。その中間はありえません。
あってもそれは、国内向けのたんなる屁理屈です。

現実的な対応としては、憲法9条の2「陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。」の文言削除が妥当なところなんじゃないでしょうか。

それでも、「自衛のための軍備は持つが、それに交戦権はない。」という矛盾を持つように見えますが、自衛権は、「急迫不正の侵害を排除するために、武力をもって必要な行為を行う国際法上の権利であり、自己保存の本能を基礎に置く合理的な権利である。」(『ウィキペディア』)ことから、条文とは矛盾しないと考えますね。

ということで、安倍首相の「我が軍」発言。
いい機会じゃないですか。
発言内容を国会審議の不毛な材料にするのではなく、その発言の核心にある憲法9条問題をしっかり国会で審議してみてはいかがですかな。
それが、健全な国会審議というもんだと思いますけどね。

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「健康な食事」を普及するためのマークって、本当に使われるのかなぁ
厚生労働省に、『日本人の長寿を支える「健康な食事」のあり方に関する検討会』というのがあって、昨年10月に出した報告書のなかに、『「健康な食事」を普及するためのマーク』なるものがあるのを見かけました。

こんなマークです。



色のつく仕組みは、一定の基準を満たせば該当部分に色が入り、満たさなければ白抜きで表示されます。

なんのためのマークかって言うと。
簡単に言ってしまうと、3色そろった献立(3箇所すべてに色が入っているか、個別でも、3色そろえば良い)にすれば、「健康な食事」の食事パターンになるよってことだそうです。

どんなものが対象となるかって言うと。
市販される1食当たりの料理(調理済みの食品)で、基準を満たしていて、1食分となっていれば、その形態は問わないそうです。

どうやって使われるかっていうと。
基準に合致すれば事業者の判断でマークを添付できるそうです。認定などの手続きはないそうです。

そして、このマークの目指す目標はというと。
「健康寿命の延伸」が目標だそうです。
「健康寿命の延伸」のためには、「健康維持や疾病予防の推進」と「健康産業の創出」に基づいた、「健康な食事」を実践しやすい環境整備の促進が必要で、その環境整備の一つが、「健康な食事」のマーク作成ということらしいです。

まあ、厚生労働省がやりたいというのなら、税金が投入されるわけでもないし、マークのついた食品の利用が義務づけされるわけでもないので、特にお止めはしませんが、マークを使う事業者はあっても、消費者に、マークが広く認知され、有効利用されるかというと、首をかしげたくなりますね。
少なくとも、ねこツムリは、こんなマークを元に自分の食生活を管理したくはないですね。お上が押しつける「健康な食事」なんて、まっぴらゴメンです。
食事の管理ぐらい好きにさせてよって言いたいです。

それに、その人の健康維持に必要な「健康な食事」は、その人の体調や健康状態によって、人それぞれでしょ。それをたかだが3分類のマークで表記したところで、どれだけ役に立つのか甚だ疑問じゃないですか。

とか考えていたら、ニュースで採り上げられていました。
自民党の農林部会やパブリックコメントなどでの疑問噴出を受けて、今年の4月から導入予定だったのが、延期になったんだって。

おつむの悪いねこツムリでも疑問だらけなんですから、延期決定は当然の結果でしょう。うんうん。

厚生労働省さん、もう少し熟考して出直した方が良いと思いますよ。
場合によっては、中止もやむを得ないんじゃないかな。

ところで、まあなんですね、JISマーク、トクホのマーク、介護食品のマーク、分別リサイクルのマーク、栄養成分表示、賞味期限表示、消費期限表示、名称、原材料名、内容量、保存方法、販売者名、製造者名または製造所固有記号、原産国名etc.そして、この度は、「健康な食事」のマーク。
気がつけば、食品のパッケージはマークと表記だらけ。
必要が生じたので増えていったのでしょうけれど、ねこツムリの本音を言えば、食品パッケージへのマークも表記も、もうこれ以上は要らんわいです。

  お粗末さまでした。合掌


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ホンダジェットを、空のタクシーで飛ばせないかな
ホンダが開発中の小型ジェット機「ホンダジェット」が4月にも日本の空で、初飛行される予定なんですよね。

飛行機好きのねこツムリとしては、とても楽しみなのですが、地方故、そのお姿を拝見できなさそうなのが残念。

それはさておき、この「ホンダジェット」、日本国内での販売は未定だそうですが、どうでしょ、これを機会に、日本の航空会社が連合して、ホンダにも参加してもらって、「ホンダジェット」を空のタクシーとして、日本の空に飛ばせられませんでしょうかね。

日本には80以上の空港がありますよね。しかしその中には、国内主要航空会社が定期便を飛ばしてはいるものの、便数の少ない地方空港がけっこうありますよね。

でも、地方空港だからこそ、ビジネス利用等で、「この時間に飛行機の便があったらなぁ」とか、「この空港からあの空港への便があったらなぁ」といった要望は潜在的にあるのではないでしょうか。

リニアや、新幹線が広く整備されつつある日本国内だけど、目的地を直線の最短距離で、リニア新幹線よりも速いスピードで、人や物を運べるのは、やっぱり飛行機のもつ強みだと思います。
その強みに、タクシーという利便性がプラスされれば、高速鉄道とも十分競争できるんじゃないでしょうか。

そして、そうした需要に対応したビジネスモデルを実現するのが、「ホンダジェット」に代表されるビジネスジェットの「空のタクシー」なんじゃないかと思うんです。
空港に行けば、いつでも、都合の良い時間に、空を飛んで運んでくれる空のタクシー
あったら便利だと思うなぁ。

そこで、どうしたら空のタクシーを飛ばせるか、ちょっと考えてみました。

飛行機を飛ばすのには、機体の維持管理などを中心に固定コストがかかりますが、そこは国内航空会社が協力し合って、空のタクシー会社を立ち上げて、取り組めば、なんとかなりませんかね。

また、現実に飛ばすとなると、パイロットの賃金、燃料代、駐機料が主要な実費としてかかってくると思うけど、燃料代や駐機料は、算出しやすいけれど、パイロットの賃金が問題かな。
パイロットさんて、高給取りなんでしょうけれど、空のタクシーのパイロットさんには、航空会社や自衛隊を定年退職したパイロットをスカウトして、半分趣味をかねて飛んでもらうということで、安くできませんかね。
それでもって、乗り合わせ客がいると仮定して、一人当たりの料金を、定期便の繁忙期料金+1万円以内あたりで、どうでしょう。

あ、あと、おそらく、飛行機を飛ばすには、またぞろいろんな規制がかかっていると思いますが、そこは地方創生の観点と、成長戦略のひとつに採り上げて頂いて、規制緩和をぜひお願いします。

というわけで、特に何を根拠にしているわけでもない、ねこツムリのただの妄想ですけれども、地方空港の利用率向上と、地方空港の、特にビジネス客への利便性の向上とを図るために、日本の空に、空のタクシー「エアタクシー」を飛ばすことはできないのかなぁと、「ホンダジェット」の写真を見ながら、ふと、アタマに浮かんだことを書いてみました。

  お粗末さまでした。合掌


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うつ病や障害者の職場復帰支援は、休職者だけで、退職者は置き去りですか?
厚生労働省が、うつ病や事故などによる障害で休職した人の職場復帰を支援するために新しい助成金制度、「障害者職場復帰支援助成金(仮称)」を設けるそうです。

でもなんで、休職者だけの支援なんですかね。
休職者の方が、退職者よりも多いからでしょうか、でも、そうとはいえなさそうなんですよね。

『メンタルヘルス、私傷病などの治療と職業生活の両立支援に関する調査』(独立行政法人 労働政策研究・研修機構)によると、メンタルヘルスにおける病気休職制度利用者の復職率平均値は45.9%となっていて、差し引きすると、退職等率は54.1%となり、復職できない人の方が多い状況にあることが見えてきます。

休職制度利用者での退職等がこの数値と言うことは、休職せずに退職してしまった人(非正規雇用者はこの傾向が高いそうです)まで含めれば、メンタルヘルスによる退職率はさらに高く、人数も、休職者より多いのではと予測されますよね。

で、実際のところそうした人々がどれくらいいるのか、ちょこっと調べてみたところ・・・。

残念ながら、うつ病や障害により退職したものの再就職できずにいる人が、実際どれだけいるのか、公式な統計データは見つけられず、正確な人数については不明でした。
しかし、調べたなかに、『平成26年版 情報通信白書』(総務省)というのがあって、この中には、非労働力人口(15歳以上の人口のうち、「就業者」と「完全失業者」以外の者)のうち、「健康上の理由」の人が、64万人もいることが記されていました。
「健康上の理由」には、当然、うつ病や障害を持つことも含まれると考えられますから、この「健康上の理由」による非労働力人口64万人という人数から考えると、うつ病や障害により退職したものの再就職できずにいる人は、少なくとも数十万人規模でいると見ても、よいのではないでしょうか。

もしこの予測通りだとしたら、うつ病や障害により休職している人より多く、数十万人規模でいると思われる、うつ病や障害により退職した人たちへも、再就職への支援の手がさしのべられてもよいのではないでしょうか。

たしかに、「障害者の雇用の促進等に関する法律」が一部改正されて、平成28年4月より「雇用の分野における障害を理由とする差別的取扱いを禁止」されたり、「事業主に、障害者が職場で働くに当たっての支障を改善するための措置を講ずることを義務付け」たり、「障害者の法定雇用率の算定基礎に精神障害者を加える」ことなど、障害者の就職支援環境は、良い方向になってきてはいますが、この度の「障害者職場復帰支援助成金(仮称)」を、退職者の再就職雇用のケースにまで、拡大させることはできなかったのでしょうか。

ていうか、そもそも、「障害者職場復帰支援」というのであれば、休職者の復職と、退職者の再就職を分けて、休職者の復職だけを対象とする必要はなかったんじゃないでしょうか。

また、復職の可能性が残されている休職者への支援強化は、もちろん大切でありがたいことですが、休職者より厳しい環境におかれている、退職障害者の再就職支援こそ、支援を強化する必要があったのではないでしょうか。

労働力人口が減る一方の日本社会です。
メンタルヘルスによる退職者が再就職できる支援制度も含め、復職・再就職支援制度をもっと充実させて、非労働力人口だけでも428万人(『平成26年版 情報通信白書』・総務省)もいるという潜在的労働力(最近目にするようになった、「大人のひきこもり」も含めると、さらに増えるのでは)を掘り起こし、どのような形でも良いので、労働力として社会復帰させられるようにしなくてはならないんじゃないでしょうか。

  お粗末さまでした。合掌


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商業地で地価下げ止まり、海外マネーが都心買い占め、はじけるのはいつかしら?
日経平均株価は、2万円台目前。
全国的に商業地の地価は、下げ止まり。
大都市圏の都心は、海外系の買い占めが勢いづく。

そろそろ名前の準備をしておこうかな。

そうですねぇ。
景気の牽引役は不明。
内需はぱっとせず、金融緩和円安で危なっかしく成り立った、実体なきうわべだけの好景気に見える(少なくと、このエントリを書いている時点では)から、
「妖怪アベノバブル」ではどうでしょう。

はじけたあかつきにはどうぞよろしく。

  お粗末さまでした。合掌


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