ねこツムリの心に生まれた「なにか」を「カタチ」として残した、「ねこツムリの流儀」の記録です。
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サイバー犯罪のパソコン自衛策。運を天に任せるしかないのかな?
フィッシング詐欺、不正ログイン、ソフトの脆弱性攻撃、ウイルス攻撃、無線LANただ乗り、IP電話乗っ取り。

これらは、サイバー攻撃やサイバー犯罪の手口の一部ですよね。

昨今は、サイバー犯罪の報道を見聞きしない日はないと言ってよいくらい、日常化している気がします。

しかも攻撃や犯罪の手口は、日々、高度化、巧妙化しています。

新聞等のマスコミにも対策は出ていますが、独立行政法人 情報処理推進機構のホームページには、詳しい対策情報等が出ていて参考になるのですが、その中に、家庭でコンピューターを利用するホームユーザーを対象とした心がけが掲載されています。

まず、基本姿勢として、「日頃より持続的に基本的なセキュリティ対策を心がけること」が肝要と説いています。

たしかにそうですね。

そして具体的な取り組みについては、
パソコン・ユーザーのためのウイルス対策7箇条
パソコン・ユーザーのためのスパイウェア対策5箇条
◆メール添付ファイルの取扱い5つの心得
◆安易なダウンロードがもたらす大きな被害について
◆無線LANのセキュリティに関する注意
に分けて、詳しく解説しています。
(※詳細については、情報処理推進機構のホームページをご覧ください)

しかしですね、これらを日々のパソコン利用の中で常時意識して実行することは、正直言って無理だと思います。

なぜなら、これらの対策事項を実行するには、それなりのパソコン知識が必要ですし、対処すべき事項があまりにも多すぎるからです。

そして何よりも、先にも記したとおり、サイバー犯罪の手口は巧妙かつ高度化しているため、パソコンのホームユーザーレベルでは、対策は到底追いつきませんよ。

もちろん、基本中の基本である、
・クリック前に確認する(安易にメールやウェブサイトをクリックしない)
・パスワードは適切に管理する(パスワードの使い回しをしない)
・OSやソフトウェアは常に更新して最新の状態にする
ウイルス対策ソフトを導入する(常に更新、また有効期限に注意)
・重要なファイルについては、パスワードでロックする
は、確実に実施すべきです。

が、こうした対策は、一定の抑止力にはなるけれど、プロハッカーのサイバー攻撃の前には、悲しいかな、万全ではないんですよね。

サイバー攻撃やサイバー犯罪には、パソコン自衛策である基本中の基本を実行しつつ、あとは運を天に任せて、ただただ、サイバー攻撃やサイバー犯罪に引っかからない、対象にならないことを祈りつつパソコンを利用するほかないと思いますよ。

ちなみに、ねこツムリのパソコン自衛策はというと。

基本の基は当然取り組んでいますが、それ以外に、パスワード入力時には面倒でも毎回スクリーンキーボードを使っています。

また、データは、パソコン本体には一切保存せず、すべて、外付けハードディスクに、USBデバイスサーバー(IOデータの「USB機器共有ネットワークアダプター」など)を経由して保存しています。

USBデバイスサーバーを利用すると、データのある外付けハードディスクをパソコンに常時オンラインで接続状態にする必要がないので、データの隔離という意味では、有効な手法ではないかなぁと思っています

ま、もっとも、USBデバイスサーバーを使っている理由は、異なる端末でデータの共有をしたいからなので、USBデバイスサーバーが必須ということはなく、データがオンライン上から隔離されてさえいれば同じことなんですけどね。

以上、ささやかな対策というか抵抗?ではありますが、基本+ひとひねりが、以外と効果があるんじゃないのかなぁと、勝手に自己満足しているねこツムリでしたとさ。

  お粗末さまでした。合掌


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サービス生産性革命。“おもてなし”削減よりも、一次・二次産業の再興を
小売業や飲食業などサービス業の生産性向上を図る官民の協議会の初会合が6月18日に開かれて、その会合において、安倍首相は「賃上げに伴う消費回復が期待される中、労働力不足の解消がアベノミクスの最大の課題になっている」と指摘したうえで、「今こそサービス生産革命を起こすときだ」と表明しました。

サービス業は日本の雇用全体の約7割を占めていますが、製造業に比べて業務に無駄があったり、コスト削減が十分でなかったりするなどの課題が指摘されているそうなんですって。

この度の協議会には、サービス業の中でも労働生産性が低いとされ、改善の余地が大きい小売、飲食、宿泊、介護、道路貨物運送の5業種が参加したそうです。

でもね、労働生産性の向上ということは、より少ない人数で、高い生産高をあげようという、すなわち労働生産性を向上させようってことでしょ。

サービス業の経験者なら想像つくと思うけれど、フェイス・トゥ・フェイス、人と人が接して成り立つ商いっていうのは、削れる部分って少ないんですよね。

製造業の視点から見れば無駄が多いかもしれないけれど、来店客の予期せぬ急増とか、きめ細かな接遇などに対応する場合、つまり、分かりやすくいえば、“おもてなし”を実践するには、どうしても余剰人員と思えるくらいの人員が必要なんですよね。

そりゃ、セルフサービスに徹すれば、労働生産性は上がると思うけれど、それを望まない消費者も大勢いるんですよね。ガソリンスタンドが、すべてセルフスタンドにならないようにね。

もちろん、バックヤード業務等での改善の余地は結構あると思うよ。
でもさ、サービス業って、バックヤードと呼べるようなものを持たない零細な事業規模で商いをしているところが圧倒的に多いんじゃないかな。

だから、一部のサービス業者で、バックヤード等の業務が改善されたとしても、サービス業全体の労働生産性の向上には、あんまり寄与しないと思うよ。

それよりも、日本全体の労働生産性のことを考えようよ。

労働生産性って、一人の労働者が、働いた成果としてのモノやサービスの新たな価値(付加価値)をどれだけ生み出しているかでしょ。

そして、ある国の労働生産性は、国ごとの物価水準の違いをならした国内総生産(GDP)を、その国で働いている人の総数で割って算出するよね。

ということは、労働生産性を上げようと思えば、GDPを上げるか、労働者数を少なくするかすればよいわけだよね。

では、日本においてはどうすればよいか。

労働者人口は減少の一途だから、労働者を少なくすることに関しては問題ないわけ、となると、国内総生産(GDP)を上げることに注力すればいいってことになるんじゃないかな。

具体的にいえば、労働者の約3割しか従事していない、一次産業、二次産業の生産高を上げることで、日本の労働力生産性は上がる(改善する)んだよね。

一次産業すなわち、農林水産業は、斜陽産業とみられて久しいけれど、現在および未来の世界的な食糧需要からみれば、再起可能なというよりも、有望なフロンティア産業だと思いますよ。

一次産業の生産高は、今後確実に伸ばすことができる分野だと、ねこツムリは考えますね。

そして二次産業すなわち、製造業は、円高や国際競争力獲得のために、海外へ流れていましたが、昨今の円安もあり国内回帰もみられますよね。

また、日本の製造業は、個別の技術力や品質では世界的に優れていても、それらを結びつけて世界中の消費者に受け入れられるブランド(アップルのiPhoneなど)を作り上げるのは苦手にしているようだけど、逆に言えば、ブランドを作り上げる能力が育ち、MADE IN JAPAN+ブランドで世界に販売できれば、新興国の経済成長にものって、二次産業の生産高も、まだまだ伸びる余地があると思いますよ。

先進諸国や、経済水準の上がった国では、一様に三次産業の割合が高まる傾向にあるけれど、だからこそ、ここは逆転の発想で、一次産業および二次産業、農林水産業製造業の育成強化を図ることにより、日本全体としての労働生産性を高める方向に向かうのが最善なのではないでしょうかね。

三次産業のサービス産業の労働生産性の改善も、もちろん幾分かは必要だけれど、過剰な改善はサービスの質の低下=“おもてなし”の低下を招きますよ。

三次産業従事者が約7割と多いからといって、サービス業だけを改善対象にするのではなく、農林水産業および製造業の生産高向上も含めて、日本の産業界全体で捉えた労働生産性の改善を図っていくことが、アベノミクスには必要なんじゃないかと思いますよ。

経済の基本は、モノを作って売ること。

三次産業すなわち、サービス産業のウェイトの高い産業構造よりも、モノを作る、一次産業や二次産業、農林水産業や製造業のウェイトをもっと重視した産業構造にしないと、日本経済の本当の復活はないとも思うけどなぁ。

  お粗末さまでした。合掌


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は、
文明人にとっては、きっと神々しい神秘の賜物だろうけれど、
わたしたち文明人には、ただのでしかない。

それは、わたしたちが、がどうして出来るかを知っているから。

わたしたちは、そのようにして、どれだけ多くの神秘の賜物を失ってきたのだろう。

  お粗末さまでした。合掌


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太陽光発電がクリーンエネルギーなんてとんでもない。環境破壊エネルギーじゃん


これは、平成25年度から環境省が、経済産業省と連携して実施した、「使用済再生可能エネルギー設備のリユース・リサイクル・適正処分に関する検討会」の、「太陽光発電設備のリユース・リサイクル・適正処分の推進に向けた検討結果」の概要の「調査結果」の部分です。

上記の資料によると。

再生可能エネルギー・クリーンエネルギーとの印象のある太陽光発電ですが、太陽光発電で使用する太陽光パネルも、耐用年数があり、耐用年数が過ぎるとゴミとして排出されてくるものが出てきます。
ま、当然ですね。

で、耐用年数を過ぎてゴミとして排出された太陽光パネルの現状の処分方法ですが、大半が埋め立て処分されているそうです。

これだけでも、環境破壊じゃないの?と思いますが。

くわえて、太陽光パネルからは、鉛やセレンといった有害物質の溶出が確認されていて、埋め立て処分への影響が懸念されているそうです。

有害物質の溶出は、懸念じゃなくて、重大問題でしょう。

そして、こうなると、間違いなく環境破壊ですよね。

しかも、2040年度には、排出総量が約80万トンにものぼると推計されるとのこと。

これらがすべて埋め立て処分されるかもしれないと考えると、ぞっとしますね。

そもそも太陽光パネル以外の通常排出されているゴミの処分においてすら、最終処分場の限界が迫っているにもかかわらず、用地確保には困難を極めているというのに、有害物質の溶出が確認されている危険な廃棄物の処分場確保は、さらに困難が予想されますよね。

それじゃリサイクルすればいいじゃん、といいたいところですが、調査結果からは、重量ベースでパネルの約7割を占めるガラスの用途開発や、得られる有用金属等の資源価値よりリサイクル費用が大きい等の課題があって、リサイクルといってもそんなに簡単な話ではないそうです。

それなのに「調査結果」では、「効果的なリサイクルスキームが構築されれば、埋め立てよりもリサイクルの経済性が高くなる可能性あり。」と至極当然のことしか書いていないんだからあきれます。

でもって、例のごとく、欧州では、2014年からメーカーによる太陽光パネルの回収・リサイクルが制度上義務づけられているとか、同じく欧州では従来から、メーカーが中心となった自主的なリサイクルスチームが構築されているとか、有害物質のカドミウムを含む海外のあるパネル製造メーカーは、世界的に自主回収・リサイクルスキームを構築しているとか、海外の事情を引き合いに出して、なんとかなりますよといった雰囲気を演出しているんですよ。

全く困ったものですね。

これじゃ、出口戦略が全く見通しの立っていない、原発問題と一緒じゃないですか。

エネルギー問題や環境問題に限らず、それが欧米でよいものと評価されれば、すぐに飛びつきマネをするけれど、たいていいつも出口戦略は未確定。

出口戦略は、出口問題が発生してから、慌てて検討・対策いたします。

なぜに日本はいつもこうなんでしょう。

こうした日本の傾向は、産業振興を図る行政だけでなく、国民=消費者にも問題があるのかもしれませんね。

わたしたち消費者もモノの流れについて、常日頃から考えていないといけないんでしょうね。

新しい産業や商品が世に出たら、その産業や商品の終末についてまで想像すること、そんな姿勢や、モノを購入するに当たっては、リサイクルやリユースの視点を常に持つことが、わたしたち消費者にも求められているのかもしれませんね。

そういえば、以前コラムで取り上げた、香川県直島にある、「直島環境センター」と「三菱マテリアルの有価金属リサイクル施設」の究極のリサイクル施設で、他の資源廃棄物と一緒に太陽光パネルの資源化を図れば、太陽光パネル単独で再資源化するよりもコスト面で有利になるんじゃないでしょうか。

香川県でも、国サイドでもよいので、検討してみてはいかがですかな?

ところで、最後にあっと驚く?事実をおひとつ。

太陽光パネルを設置している皆様。
耐用年数の過ぎた太陽光パネルを処分する場合、撤去費用等が発生します。
これにつきましては、現在補助金制度等はございませんが、日本国内におけるFIT制度における電力の買い取り価格には、有り難いことに、あらかじめ撤去費用(5%程度)が含まれているんだそうです。
えっ、知らなかったって?
いや~世の中そんなものですよ。

  お粗末さまでした。合掌


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国政を身近なものにするには、憲法改正の国民投票が、よい薬だと思います
アメリカは 6 回、カナダは 1867年憲法法が 17 回、1982年憲法法が 2 回、フランスは
27 回、ドイツは 59 回、イタリアは 15 回、オーストラリアは 5 回、中国は 9 回、韓国
は 9 回。

これは、G7 諸国(英国除く)とアジア・オセアニアの主要国における、第二次世界大戦後(1945年から 2014 年 3 月まで)の憲法改正(新憲法の制定を含む)の回数です(『諸外国における戦後の憲法改正【第4版】』・国立国会図書館・2014)。

資料には、各国の改正内容の詳細が記されていますが、そこからは、各国が国内外の情勢の変化をうけて、憲法を柔軟に改正している様子がうかがえます。

日本でも、憲法以外の法律等は、必要に応じて適宜改正されていますので、それに近い感覚で、世界各国では憲法も改正されていると捉えてよいのではないかと思います。

さて、日本についてですが、日本では自由民主党が長年にわたって日本国憲法の改憲を党是として活動しています。

その詳細は、自民党発行の冊子『日本国憲法改正草案Q&A増補版』に記されていますので、ここでは割愛しますが、主な内容について、冊子では下記の通りまとめています。



なるほどねと思うものもあれば、???というのもあり、まあ、ひとまずは、百家争鳴して頂ければよいのではないかと思います。

自民党は、上記草案内容を掲げて、日本国憲法改正に向けて、いろいろと活動しているようですが、現実に憲法を改正するには、ハードルが高く、自民党といえども、一朝一夕にはいかないのが現実です。

では、日本における憲法改正の手順はどうなっているのかというと、次の通りです。

憲法改正には、まず国会の衆参両院における3分の2以上の賛成をもとにした、国会発議が必要です。そしてその後の国民投票により過半数の賛成があれば憲法改正が成立し、反対が過半数であれば、憲法改正案は廃案となります。

現在、衆議院では与党が3分の2以上の議席を持っていますが、参議院では与党で過半数はとっているものの、3分の2は確保できていませんので、ここがネックとなっているわけです。

さて現在、自民党は衆参両院での与党過半数の勢いに乗じて、憲法改正にこぎ着けようと図っていて、これについては、その改正対象の順番から、「お試し改憲からはじめようとしている」とか、マスコミに揶揄されていますが、ねこツムリは、改憲のための国民投票が行われることには大きな意義があると考えます。

それは、憲法改正という国政の根幹に関わる事項において、国民が直接賛否の意思を示す機会が与えられることにより、国政への関心が高まると思うからです。

また、憲法は改正できるものだということが正しく理解できれば、今の政治システムである議会制民主主義についても、憲法を改正することにより、議員任せだけでない、より国民の意見を反映できる政治システムに変えていくことができることにも気づき、そうした国民運動へと発展することも期待できるとも思います。

わたしたち国民は政治のプロではありませんので、ポピュリズムに陥る恐れは排除されなければなりませんので、完全な直接民主制がよいとは思いません。しかし、現在の日本の議会制民主主義が、民意をよりよく反映しているとも思いません。

現在の議会制民主主義に替わるか、もしくは補完する政治システム、例えば直接選挙による大統領制の採用等が議論されても良いと考えています。

ところで、国政選挙を含め、各種選挙の投票率の低下に歯止めがかかっていない現在、国民が選挙を通して、政治に参加する為には、少々の劇薬による刺激が必要なのではないでしょうか。

そして、その刺激となり得るのが憲法改正に係る国民投票だと考えます。

自民党の日本国憲法改正草案の善し悪しは別として、現日本国憲法に、現代社会の時宜にかなっていないもしくは矛盾していると思われる条項・条文や、不足していると考えられる事項があることはたしかだと思います。

もちろん、時宜にかなうことが、必ずしも正しい選択になることだとは思いませんが、現実と乖離した状態の憲法は、改められる必要はあると思います。

したがって、今国会で憲法改正議論が盛り上がりつつあることは、悪いことだとは思いません。むしろ、これは国民にとって政治参加、特に国政へ参加する絶好の機会だと思います。

憲法改正を通して、日本国憲法について考えること、そして、憲法改正のための国民投票を通して、国民の政治参加意識を高めることは、今の日本国民に必要な政治教育なのではないでしょうか。

まさに「お試し改憲」かもしれませんが、ねこツムリは、日本国憲法の改憲手続きに向けて、国会が前進することを希望します。

  お粗末さまでした。合掌


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今年は国際土壌年。土壌って土のこと。限りある土を大切にしましょうね
いきなり国際壌年っていわれても、何のことやらですよね。

これは、全世界で壌資源についての認知度を高めるため、2013年12月に行われた国連総会において、12月5日を「世界壌デー」と定め、2015年を「国際壌年」とする決議文が採択されたことに由来します。

どうして壌資源の認知度を高める必要があるのでしょう。

それは、壌が農業開発、食糧安全保障、および陸上生態系サービスの基盤であることから、地球上の生命と環境を支える要となっていること。そして、土壌の持続的な利用・保全のためには、適切な科学的情報の蓄積が不可欠であると同時に、一般の人々(市民、農家、政策決定者等)に、限りある土壌資源についての理解を深めてもらうことが緊急の課題となっているからです(一般社団法人 日本土壌肥料学会ホームページより)。

これではちょっと分かり難いので、もっと簡単に言い換えてみましょう。

一般的に土壌=土は、その生成について、
「石+水+生命エネルギー+太陽エネルギー=土」
という至極単純な公式によって表せますが、地球上の常温、常圧下では、大変な時間と莫大な生命と太陽エネルギーが必要となります。

つまり、エネルギー的に考えると土はまさに地上の生物が長い間に残してくれた非常に貴重な遺産といえるものなのです。

また土は元来、不動のものではなく、4億年前、この世に現れて以来、絶えず、生まれては消え消えては生まれ、地上で流転を繰り返してきました。つまり、自然の生態系のもとでは、生成に見合う流亡があって、見かけ上は釣り合っていました。

しかし、今の地球上では、地上でつくられる速さを上回るスピードで、土の地上からの流亡が進んでいて、地上の土がどんどん減っているのです。

原因は、人類の経済活動です。

人類による、乱開発、伐採、焼き畑、無計画な収奪栽培など、生態系を無視した破壊に等しい行為がいのちの源である土を流亡させているのです。

先にも記したとおり、土=土壌は、食料や燃料、医薬品の基礎となる生物多様性維持の役割を担っていますし、物質循環の要として、私たちの生態系にとっても不可欠なものです。

人類の過去の歴史を振り返れば、いくつもの文明が、天災、戦争、政治腐敗、経済破綻などを直接の原因としつつも、その根源に土を育てなかったという共通項を持って、滅んでいます。

ギリシャ文明、エジプト文明、黄河文明、ローマ文明など、あげれば枚挙に暇がないくらいです。

そして現代文明は、いま、過去の文明と同じように、いいえ、それ以上の世界的規模で、土の収奪型経済活動を行っています。

そしてその結果、世界各地で、砂漠化が進行しています。

もしこのまま地上から土がなくなり、地上がすべて砂漠化したら、人類は地球上で生きてゆけなくなることは明らかです。

土は、それ程、人類の生存に必要不可欠な存在なのです。

2015年国際土壌年。

土壌。
その恩恵を存分に受けながら、その存在と存在の重要性をあまり意識して生活していないわたしたちですが、今年は、生命の要ともいえる土壌=土の大切さを、ちょっとだけでも意識してみてはいかがでしょうか。



  お粗末さまでした。合掌


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マスコミは円安懸念で騒がない。日銀はともかく物価上昇目標達成しては?
円安が続いているからいつかは出てくると思っていましたが、やっぱり出てきました、円安懸念論。

為替は生き物。それも落ち着きのない生き物。

様々な社会的要因で、簡単に変動し、一所にとどまっていることなんてありはしない。

為替を取り扱っている人ならば誰もが知っていること。

なのに、為替の流れが一方向に流れ続けていると、マスコミ(新聞)は必ず、円高円安懸念の記事を掲載するんですよね。

この度見かけた記事では、日本銀行日銀)の金融政策とその円安への影響についてでしたが、超短期的に見れば、日銀金融政策はたしかに為替相場に影響を与えるし、その影響を見極める必要のある為替関係者もいるけれど、例えば、ギリシャ問題などが思わぬ展開を見せれば、日銀金融政策の影響なんて、たちどころに消し飛んでしまうのは、想像に難くないですよね。

また、同じ記事には、新聞社が企業にアンケートで回答を求めた「望ましい為替レート」は、との問いへの回答結果も出ていて、適正は「1ドル115~120円未満」が最多だった、なんてことが書かれていたけれど、回答した企業の方は、それが望み得ないことは理解しているんですよね。

そもそも為替には、株価と違って高い安いを判断する基準が存在しません。

現在の為替水準も、1990年代の1ドル140~150円台の頃に比べれば、遙かに円高です。

どこを基準に判断するかで、為替の高低は変わるんですよね。

だから、ここ2年ほど円安傾向が続いて、1ドル120円台後半をつけているのは、2年前の為替水準からみれば円安だけど、見方を変えると、いまだに円高ともいえるんですよね。

経営者にしてみれば、そりゃ為替が安定しているに越したことはありませんよ。
でも、安定しない中で経営しなくてはならないことは百も承知のはずですよ。

マスコミが、日銀金融政策等を為替変動に関連させて報道するのは構いませんが、企業が大いに懸念しているような論調で報道するのは、ほどほどにしておいたらどうですか?

とまあ、マスコミ報道の話題はこれまでにして、最後に、日銀さんへの提案をひとつ。

物価上昇2%を目標としている日銀さん。
とりあえず、追加緩和の実施、円安誘導により、物価上昇2%を達成してしまってはどうですか?

物価上昇2%を達成できれば、それが一時的であったとしても、目標達成に変わりないんじゃないですか?

素人の浅知恵かもしれませんが、物価上昇目標を達成できず、かといって円安進行も困るといった両睨みにで、金融政策手詰まり四苦八苦するよりも、一端物価上昇目標を達成して、物価上昇目標の呪縛から解放されて、白紙の段階に戻って新たな金融政策目標を掲げて、それに取り組むことの方が建設的であるように思いますが、いかがなものでしょうかねぇ。

  お粗末さまでした。合掌


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一部の地域を除き、全国的に熱中症の季節になりましたね。ご注意を
熱中症とは。
高温や多湿などの環境に長くいることで、徐々に体内の水分や塩分バランスが崩れ、体温調節機能がうまく働かなくなり、体内に熱がこもった状態のこと。
屋外だけでなく、室内で、なにもしていないときでも発症します。

主な症状は。
めまい、立ちくらみ、手足のしびれ、気分が悪い、筋肉のこむら返り、頭痛、吐き気、嘔吐、異常発汗(または無発汗)など。
重症になると返事がおかしい、けいれん、まっすぐに歩けない、意識喪失などがあり、死亡に至るケースも。

予防方法は。
「こまめな水分・塩分補給」と「暑さを避ける」こと。
水分・塩分補給は、室内でも、外出時でも、のどの渇きを感じなくても、こまめにすることが重要。
暑さを避けるためには、通気・吸湿・速乾性のよい衣服の着用。
くわえて、室内では扇風機、エアコン、遮光カーテン、すだれなどを活用。
外出の際は、日傘や帽子を使用し、こまめに休憩をとること。

熱中症まとめ
熱中症は高温多湿環境下で体内に熱がこもり体調不良をきたすこと。
対策は、とにかく涼しくすること。

結論。
これからの高温多湿シーズン中は、午後はシエスタをとりましょう。

といっても、普通は無理ですよね。
でも、日本も、それくらいゆとりのある社会であってほしいものですね。

シエスタ:スペイン語でお昼もしくは昼時間帯の昼休憩を指す言葉。おおむね、午後1時~午後4時頃まで休憩するんだそうですね。

  お粗末さまでした。合掌


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今度は、辺野古への土砂搬入規制条例案。辺野古阻止はいいけれど普天間は?
できる手段なら、何でも講じて、普天間飛行場の辺野古への移設をなんとしてでも阻止、中止に持ち込みたいとの思いには、共感できる部分もあるけれど、辺野古移設が仮に阻止できたとして、普天間飛行場の返還への道筋については、目論見があるのかな。

住宅街の中にある危険な場所から、安全な場所への移設と、跡地の返還が叶うのであれば、辺野古に替わる代替地の提案なき反対運動には、得るものがあまりにも少ないのではないのかな。

そして、辺野古移設を遅らせれば遅らせるほど、普天間飛行場の移転・返還の可能性は、逆に低くなっていくのではないのかな。

翁長知事さん、最近では、基地問題で「地方連帯を」と、全国へ向けて声を上げ、国との対決姿勢をますます強めているけれど、移設あっての普天間返還なのではないですかな。

それとも、翁長知事としては、在日米軍基地全廃、日米安保破棄を運動方針にしているのかな?

別にそれが悪いとは言わないけれど、外交軍事・安全保障などは国の専管事項ですよね。

それに真っ向から対決姿勢を示して、本当に得られるものがあるといえるのかな?

辺野古移設反対。
翁長知事のやろうとしていることで分かるのは、唯一これだけ。

それ以外のことについては、普天間飛行場返還にしろ、沖縄在日米軍基地縮小など、一体何がしたいのか、どこに落としどころを持っていこうとしているのか、全国への地方連帯声明以降、全く見当がつかなくなりましたよ。

イエスかノーかの住民投票ではないのですから、どこかで政治的妥協が必要なんじゃないのかな。

辺野古移設阻止より、普天間飛行場早期返還の方が、政治的優先事項だと思うし、辺野古移設を何らかの形で軟着陸させることが、沖縄県の抱えるいくつもの問題を解決へ向けて前進させる鍵だと思いますよ。

沖縄への在日米軍基地集中問題については、日本政府、日本国民にも、そしてアメリカ政府にも、沖縄県の主張はもう十分届いていますよ。

あとは、沖縄県が、どう折り合いをつけてくるかなんじゃないでしょうか。

それも、今回もまた沖縄が折れるんじゃなくて、沖縄が折れるのは今回までだということは、誰もが理解してくれていると思うけど、それは思い込みがすぎるというものでしょうか?

  お粗末さまでした。合掌


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安保法制制定、憲法改正、仕上げは国歌新調
国歌を、「君が代」を改め、次の曲を国歌とする。

軍艦マーチ

 内閣総理大臣

  お粗末さまでした。合掌


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