ねこツムリの心に生まれた「なにか」を「カタチ」として残した、「ねこツムリの流儀」の記録です。
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うつ病になって6年目にして、はじめて、新しいことを始めた年でした
うつ病になり病院通いがはじまって6年目の年が暮れようとしています。

その間、病状に大小の波はあったけれど、少しずつ少しずつ、その波は小さくなってきているように思います。

そうした病状の変化が、実生活において、よい方向で影響を与えてくれたのが2015年でした。

それは、このブログを始めたことと、ブログを続けることができたことです。

内容的には稚拙なものでしかありませんが、わたしが日々生き続けているなかで、感じたこと、思ったこと、考えたことを、自分勝手につづってきました。

ブログ自体はまだ一年経っていませんが、こうして続けてきたことで、うつ病になってわたしが完全に喪失してしまった、生きて行く“自信”を、僅かではあるけれど、取り戻させてくれたように感じています。

勝手気ままな内容のため、誰のためにもなっていないし、リピーターとしての読者もいないと思いますが、生きているからこそ、感じ、思い、考えることができ、こうして記すこともできます。

そういえば、「感じ、思い、考え、それを記すこと」が嫌いでないことも、このブログから気付かされたことでした。

僅かではあるけれど“自信”を与えてくれ、「感じ、思い、考え、それを記すこと」ができることを気付かせてくれたこのブログに感謝をしつつ、2015年のブログを締めくくろうと思います。

“ねこツムリのlogbook”と、一見ではあっても、当ブログを訪問してくれた方々に感謝とお礼を申し上げます。

ありがとうございました。

  お粗末さまでした。合掌


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サイバー対策授業。ミイラ取りがミイラになりにけり
サイバー対策を教える授業が大学で活発になってきているそうですね。

学生全般の知識や意識の底上げを図る授業もあれば、専門知識を持つ人材を育てるための授業もあるとか。

大学での授業が増えてきた背景には、セキュリティーを担う人材不足があり、インターネット空間に潜むリスクに、適切に対応できる人材を社会に送り出すねらいがそこにはあるそうですが、どうも引っかかるんですよね。

たしかに、こうした授業が活発化すれば、サイバーセキュリティー担当人材の育成につながるけれど、同時に、サイバー犯罪者の予備軍も、大量に育成しているんじゃないでしょうか。

だって、サイバー対策の人材を育てるには、サイバー犯罪の実際も教えなければならない、つまり、受講生は、普段では見ることのない、サイバー犯罪というブラックゾーンの実態を知ることになりますよね。

ブラックゾーンの実態を垣間見、その手口手法を知ったとき、人は絶対真似しないといえるでしょうか。

ねこツムリは、いえないと思います。

見知ったサイバー犯罪の手口を、つい出来心で、試したくなる人間も出てくる、それが人の性ではないでしょうか。

特に、インターネット犯罪では、ネットという仮想空間で犯す犯罪であるため、罪を犯している感覚が麻痺しやすいと思います。

改造B-CASカードが拡散したように、サイバー犯罪の模倣者は、こうした授業を行うことにより、拡散しやすくなると考えてもおかしくないでしょう。

なので、サイバー対策の専門知識を持つ人材育成のための授業は、野放図に行われるべきではないく、何かしらの制限の下に、行われるべきではないかと思います。

じゃあ、どんな制限を設ければ良いのか、となるのですが、ひとつの案としては、サイバー対策の実務に従事する社会人を対象に講座を開設する方法があるのではないでしょうか。

これから社会人になる若手を育成することはできなくとも、今現在サイバー対策の専門知識を必要としている人々のみを対象とすることで、即戦力の人材育成になると同時に、受講者の絞り込みもでき、ひいては、これが、サイバー犯罪者の拡散への抑止として機能するのではないでしょうか。

現在の各大学で活発化しているサイバー対策授業の実態は、間違いなくハイリスク、サイバー犯罪の温床のにおいがプンプンです。

サイバーセキュリティーを担う人材育成が不足しいて、その育成が急がれるのは分かりますが、急いては事をし損じる恐れ大です。

ミイラ取りがミイラになる恐れの高い、大学で不特定多数の一般学生を対象にしたサイバー人材育成のためのサイバー対策授業は、即刻中止し、最低限、対象者を絞り込んだ上で実施されるべきだと、ねこツムリは警告を発しておきたいと思います。

  お粗末さまでした。合掌


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慰安婦問題、日韓合意。これで終止符。いいえこれは、はじめの一歩でしょう
日韓両政府は12月28日の外相会談で、旧日本軍の従軍慰安婦問題の決着で、ついに合意しましたね。

岸田文雄外相と韓国の尹炳世(ユン・ビョンセ)外相は、会談後の共同記者発表で「最終的かつ不可逆的に解決されることを確認する」と表明。

韓国政府が元慰安婦を支援するために設立する財団に日本政府が10億円を拠出し、両国が協力していくことなどを確認し合いました。

日韓関係で、久しぶりの良いニュースでしたね。

日韓の慰安婦問題は、これで一区切りつくことでしょう。

しかしこれは、先の大戦で、旧日本軍や日本国がアジア諸国民に対して犯した罪、「あまたの苦痛を経験され心身にわたり癒やしがたい傷を負われた全ての方々」へ、ほんとうの「心からのおわびと反省」を行っていくはじまりにすぎないと思います。

なぜなら、日本はこれまで、これらの個別の罪に対しては、正面から向き合ってきておらず、日韓の慰安婦問題合意を受けて、その他のアジア諸国で、先の戦争で被害に遭った人々が、日本に対して、具体的な謝罪反省を求めて声を上げるであろうことは、想像に難くないからです。

戦後、日本が避け続けてきた、アジア諸国民へ与えた戦争被害への謝罪反省を具現化することが、これから本格的になる、いえ、本格的になるべきだと思います。

また、加害者として先の戦争と向き合う道を、日本は、これから本当の意味で歩み始めるのだとも、ねこツムリは思います。

  お粗末さまでした。合掌


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日本の防衛費は、防衛装備品の売却益で賄う。危険で過激な発想かなぁ
2016年度予算案で、防衛費が史上初めて5兆円を突破しましたね。

中国軍拡や海洋進出への対応、最新鋭のアメリカ製兵器の購入、購入した兵器の維持費や修理費など、防衛費増大の要因は多々あります。

が、そのなかで、あまり知られていないのは、国産の安い防衛装備品を調達できずにいることじゃないでしょうか。

つまり、自衛隊防衛装備品は、国産・外国産問わず、いつもお高い買い物をせざるを得なくなっているから防衛費全体も高くなっているということです。

なんでそんなことになるのか、それは、武器輸出三原則という国策の縛りが原因です。

この縛りがあるために、国内メーカーがいくら優秀で最新鋭の防衛装備品を開発販売したとしても、それの購入先は日本の自衛隊しかなく、国内メーカーとしては、量産によるコストダウンが図れなかったり、開発販売する商売上のメリットがなかったりするわけです。

本来、自国の防衛という重大な任務には、国産品を使う方が良いわけで、それは機密保持という安全保障上の観点からも理にかなっているのは自明です。

ところが、日本は、武器輸出三原則があるばかりにそれができず、さまざまな防衛装備品(兵器を含む)を、アメリカをはじめとした高い外国製品に頼らざるを得なくなっているわけです。

これは、全くもって合理的ではありません。

従って、日本はこの際、武器輸出三原則の方針を転換し、防衛装備品の輸出国となることを目指しましょう。

そうなれば、国内の防衛装備品産業は活性化し、外貨獲得に貢献、自衛隊の防衛装備品の国産調達率の向上にも貢献、そして、メーカーの量産販売効果により、調達コスト、維持管理コストの削減にも貢献し、同じ防衛予算でも、防衛予算をこれ以上増大させなくとも、自衛隊の兵器および装備の最新鋭化とその維持が可能になることでしょう。

といきたいところですが、現実はそう簡単ではないですよね、武器輸出三原則の撤廃と防衛装備品の輸出国化は。

平和国家の看板とのジレンマ、矛盾、国内世論などを巻き込んだ、大変激しい議論がわき起こり、安保法制国会採決の時のような騒動になることでしょうね。

でも、防衛費を抑制しつつ、一定レベルの防衛力を維持することの為には、過激な発想かもしれないけれど、この議論は避けて通れないように思いますよ。

どうでしょう、安倍総理自民党さん。

将来の防衛予算の確保と抑制の観点から、武器輸出三原則、中途半端な緩和ではなく、思い切って撤廃に舵を切りませんか。

日本にとって、損となる話ではないと思いますけど・・・。

ま、もっとも、中国やロシア、特に中国ですけれど、あなた方が、自国の軍拡はまあ、好きにして頂いて結構ですが、軍拡と平行して行っている、日本の領海や領海付近での、軍事活動や、示威活動などのちょっかいを止めて、日本に無害であることを宣言し、それを行動で示してくれれば、日本の防衛予算は少なくて済むのですがねぇ。

なんとかなりませんか、中国さん。

  お粗末さまでした。合掌


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大学は社会人や高齢者などへ、もっと大きく門戸を開放しては
大学の受験料、学生確保へ値下がり続く 併願割引も」なる記事が、日本経済新聞にありました。

少子化で受験者数の減少が進むなか、大学は志願者の確保に懸命で、その対策の一環が、受験料(検定料)についての併願やインターネット出願などによる割引や、学部や入試方式などでの受験料の差別化などだとか。

大学が、高卒者の受験者募集や入学者の確保へさまざまな対策をとってくる事情と努力は、理解できますし、ご苦労様とねぎらいの言葉を贈りますが、少子化がこれからも当分継続することを考えると、高卒者向けの受験者集めや入学者集め以外に、もっともっとターゲットを拡げた方が良いのではないでしょうか。

社会人や、定年もしくは自己都合などで退職した中高年者、そして年金暮らしの高齢者

こうした人々の「生涯にわたる学びの場」として、もっと大学は開放されても良いと思います。

専門知識や技能を磨きたい現役の社会人、スキルアップや転職のための知識・技能取得のための中高年者、そして、充実した余生のための新しいチャレンジや見識、知識を深めたいと志す高齢者

大学を広く開放すれば、学生数は現在の何倍にもなり得るでしょう。

もちろんこうした取り組みは一部の大学ではすでに実施されていることですが、残念なことに、その敷居は、学費やカリキュラムの点から高くなっているのが実情のように思います。

資格取得、技能取得そのための一般学生並みの社会人コースももちろん必要ですが、社会人の知的好奇心や学研探求の志を満たす、通信制(インターネット活用)や、夜間や土日に開講する、もっと気軽で低学費、学位取得を最終目的としない、それでいて、高度な専門性を有する講座やコースがもっとあっても良いと思うんです。

さらにもっと見方を変えれば、大学の学生として大学に在籍していること、そして大学で学んでいること、こうした環境にいるることから満足感を得る人々も世の中にはいると思うんです。

大学さん、少子化と嘆くなかれ、このように入学希望者は、対象を広げれば、まだまだいくらでも沢山いるんですよ。

これらの人々を、どうやって、どれだけ受け入れられるのか、いや、受け入れるのか、高卒者の受験生募集や入学者確保に知恵を働かせるのと同じくらい、いや、ひょっとしたら、それ以上に知恵を働かせることが、これからの大学には、必要なのかもしれませんね。

それになによりも、高齢者も含めた社会人を、どのような形でも良いので、「学生」として大学に迎え入れること、これは、社会人と大学にとって、間違いなくWin-Winの関係なのだと思いますよ。

ねこツムリも、かなうことならば、知の宝庫である大学を、もう一度、あの頃とは違った心意気で、ぜひ堪能し尽くしたいですなぁ。

  お粗末さまでした。合掌


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「政権に民意は届いているのか」。答えは、ま、考えるまでもないことですがね
どこかの新聞で見かけた、「政権に民意は届いているのか」という見出しをふと思い出しました。

不思議な見出しだなというのが率直な感想。

なぜって、そりゃ、民意は、国会にも、政権にもちゃん届いていますよ。

世間が騒ぎ、マスコミが書き立て、世論調査の結果がニュースを賑わせれば、届いていないと考える方がおかしいってもんでしょ。

もちろん、新聞の見出しはそんなことが言いたいんじゃないんだよね。

どれだけの数の民意か、どれだけの重みのある民意かは分からないけれど、政権に反する民意を採り入れない政権の姿勢に対する批判の言葉なんですよね。

だとしても、政権の行う政に反する民意を、政権がいつでも何でも聞き入れていたら、それは、ポピュリズム衆愚政治のはじまりなんじゃないかなぁ。

日本は、日本の国政は、議会制民主主義により成り立っていますよね。

国政選挙により選出された議員、その議員により構成された与党、議員より選出された首相、そして、首相に率いられた政権により、日本の国政は運営されることになっていますよね。

新聞の見出しが、それを否定するかのような印象だったので、覚えていたのだと思います。

政治に対して国民が無関心なのは問題だと思います。

政治に対して国民が常に声を上げている方が、国会や政権にとって意味のあることだとも思います。

しかし、国民の声、民意が時の政に採り入れられないからといって、国会や政権を非難することが正しいことかというと、それは、違っていると思います。

そのようなこともある、それが政治の世界なんだ、そしてそれが、ポピュリズム衆愚政治の歯止めになっているんだ、少なくともねこツムリは、そう理解しています。

ま、有り体に申せば、性善説に基づいた政治が行われていると、信頼しているといっても良いでしょう。

ですが、だからといって、国政を任せっきり、政権や国会の決定がすべて良いとは、これっぽっちも思っていません。

現政権や国会の国政に対して、ねこツムリは、是々非々で、すべて「良し」とはしていません。

だからこそ、国政選挙が楽しみなんです。

特に、2016年夏の参議院選挙がね。

最新の世論調査の結果では、いずれのマスコミの結果でも、安倍政権の支持率が回復してきていましたよね。

面白い現象だと思いませんか。

2016年夏の参院選まで約半年、途中に通常国会も開催されます。

与野党の選挙対策、国会論戦、そして国民の下す判断は如何なるものなのか、今からワクワクしているのは、気が早すぎるってもんでしょうかね。

  お粗末さまでした。合掌


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費用対効果は良くなさそうだけど、農林水産業予算はこれで十分かなぁ
農林水産省が、12月22日に2014年の農業総産出額を発表しました。

それによると、2014年の農業総産出額は前年に比べ1.2%減の8兆3639億円とのこと。

一方で、2014年の農林水産省の予算総額は2兆3267億円。

農林水産省の予算には、農業だけでなく、林業、水産業も含まれますので、この予算額と農業総産出額とを単純に比較することはできませんが、総務省統計局の労働力調査によると、2014年の農林水産業従事者数は約230万人、産業別構成では、3.6%となっていて、2兆3267億円の予算は、産業別構成3.6%、230万人のための予算であることが分かります。

ので、少々乱暴な計算をすれば、農林水産業従事者一人当たり約100万円の国家予算が使われていることになります。

これを多いとみるか少ないとみるか、優遇されているとみるか、やむなしと見るかは人それぞれかと思います。

が、別の見方もできますよね。

日本国民、1億2千万人の、食料安全保障(食料安保)のための2兆3267億円。

こうなってくると、ちょっとお安いようにも思います。

というのも、2014年の防衛予算は4兆7838億円だからです。

国民を飢えさせないというのは、国政の重要政策のひとつです。

ですが、わたしたちの日本は、カロリーベースの食料自給率も、新しい指標の食料自給力でも、国民を飢えさせないための水準には達していません。

これまでの農林水産予算の累積額から見れば、この問題がいっこうに改善されないことは、とても大きな問題です。

農林水産業政策の抜本的な改革や、農林水産業現場の努力・改善・改革が必須であることは、さまざまなところで指摘されているとおりであり、取り組まなければならない課題ですが、それらの課題を関係者が一丸となって、本気モードで必死に取り組むことが明確であるのであれば、必要ならば防衛予算に匹敵するくらいの農林水産予算をつけて、食料自給率および食料自給力の100%以上の達成を図るべきなのかもしれませんね。

なぜなら、地球温暖化などによる、異常気象、人口増加、新興国等での食料需要増など、世界の食料事情は決して安泰とはいえない状況にあり、日本もそれらの影響の例外ではなく、いつ海外からの食料調達が困難になるか分からないからです。

つまり、日本国民1億2千万人を飢えさせないために、日本の農林水産業は、もっともっと活性化し、さらにさらに進化することが求められているのではないでしょうか。

そのための予算措置として、今の農林水産省の予算ははたして妥当なのか、改めて考察してみても良いのかもしれませんね。

  お粗末さまでした。合掌


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家の安心、手軽に安く?いいえ、高くつくと思うよ
簡易型ホームセキュリティーの市場が広がっているようですね。

普及し始めているのは、家に設置したセンサー付きカメラが人の出入りを感知して、スマートフォンに警報や映像を送信する仕組みのもだとか。

本格的な警備システムに比べ費用が安く、設置も簡単なため、子どもがいる共働き世帯や単身世帯に人気なのだそうです。

でもね、これって、ネットのことを多少でも分かっている人なら、手を出さないんじゃないのかな。

なぜかって、こんな手軽なネット対応簡易型ホームセキュリティーハッカーにしてみれば、格好の標的じゃないですか。

多分、プロのハッカーの手にかかれば、この程度のネットハッキングはお手の物だと思いますよ。

そんでもって、ハッカーさんと犯罪組織が手を組めば、「新しい空き巣犯罪成立」だと思うよ。

もっとリアルな話をすれば、最近ニュースになっていましたよね。

ネット接続で運行管理された自動車が、外部から簡単にシステムへ侵入でき、車の操作を乗っ取ることができたってことが。

で、そのニュースでは、自動車のネット接続による自動運転化においては、十分なセキュリティー対策が必要だとも報じていましたねぇ。

この自動車の事例からも容易に想像がつくように、ネット接続の簡易型ホームセキュリティーは、諸刃の剣、間違いなしですよ。

「手軽に安く、家の安心を買えたと思っていたら、ハッキングされ空き巣に入られて盗難に遭いました」なんてニュースが流れるのも、そう遠くないのではないのかな。

近年、IoTでしたっけ、何でもかんでもネット接続で管理しちゃおう、なんてことが世間で話題になるようになりましたが、これって、まるで『攻殻機動隊』で描かれている社会や世界の実現が近づいているかのように見えるのですが、わたしたちの社会や世界の犯罪形態も、きっと、というか、間違いなく、『攻殻機動隊』の世界と同じように、ネット犯罪が主流になる社会に向かおうとしているのだと思うのは、ねこツムリだけじゃないでしょうね。

スタンドアローン」、つながらないことが安全につながる。
未来社会とは、案外そんな社会になるのかもしれませんよ。

  お粗末さまでした。合掌


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ドイツに学ぶ、学ぼう、学ばねば。それは、政治家・官僚の資質を、かな?
ドイツ連邦共和国の基礎データ(外務省公表資料)

人口:8094万人(2014年)
歳入:3287.2億ユーロ(約43兆円)(2013年度)
   歳入内訳:付加価値税収約33%。所得税収:27%
        付加価値税の構成:消費税19%。食品税率7%
歳出:3100.0億ユーロ(約40兆円)(2013年度)

国連通常予算分担率国別順位:4位(2016-18年)
国連PKO予算分担率国別順位:4位(2016年)


一方で、日本は。

人口:約1億2千万人
2016年度予算案:96兆7200億円
歳入:税収57兆6000億円 + 国債発行34兆4300億円
歳出:借金返済に23兆6100億円
消費税(2017年予定):10%。食品税率8%

国連通常予算分担率国別順位:2位(2016-18年)
国連PKO予算分担率国別順位:3位(2016年)


それと、国際政治における影響力・外交力を比較すると、客観的数値データはないですが、ドイツメルケル首相の影響力に代表されるように、ドイツが日本に勝っていることは、明らかではないでしょうか。

以上のドイツと日本の国勢資料からは、歳入面(税収)から見ると、ドイツも日本もほぼ互角といえそうですが、国家財政の健全性や、国際政治・外交における活躍(PKOなど)や影響力(EU内での発言力など)などでは、ドイツの方が、圧倒的に勝っているように感じるのは、偏見というものでしょうか。

そうそう、資料のなかにはこんなことも記されていましたよ。

「ドイツにおいては、補正予算は災害等の予測不能な突発的事項が発生した場合に限り編成される。」

日本の補正予算も、もちろん災害復旧などの名目で編成されることがあるけれど、どっちかというと、昨今は、経済対策名目が多いのが実情ですよね。

なにはともあれ、ドイツは無借金経営国家、方や日本は借金で借金を返す自転車操業の赤字経営国家。

国力等の情報を客観的に見るだけでも、ドイツの方が優れた国家運営をしていることは一目瞭然ですよね。

日本の国家財政の借金地獄は、一気に解決とはいかないでしょうが、軽減税率導入で1兆円の税収減をよしとできる財政状況にないことは、たしかなことなんじゃないでしょうか。

堅実な国家財政と政治・外交の国ドイツと、消費税がたかだか10%になるだけで、平気で1兆円の税収減となる軽減税率導入を決め込む、金銭感覚の欠如しているといわれてもおかしくない日本。

さて、世界の国々は、どちらの社会・政治をモデルとするのでしょうかねぇ。

でもって、日本。

ドイツをそのままマネしましょうとまではいいませんが、現在の国家財政や、国政・外交の有り様を見る限りでは、やはり、民間の経営感覚と、民間経営の厳しい視点を国家財政や、国政運営に持ち込むことは必要でしょう。

名門企業の東芝は、空前の5千億円もの最終赤字の計上が見込まれ、事業再編や大規模リストラを予定しているようですが、日本の国政においても、厳しい決意と方針を持って、実質的には破綻していると言ってよい国家財政と、国際的に高く評価される政治・外交にあたれる人物や政党が、そろそろ出てきてもよいのではないでしょうかね。

  お粗末さまでした。合掌


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思考停止。失礼かもしれないけれど、こんな日もあるわいな
の中が、か~らっぽ。
 な~んにも、思い浮かばない。」

思考停止とは、まさにこんなの状態をいうのでしょうなぁ。

よって、本日は内容のあることを書くことができません。

そういえば、ブログ作成に関する本の中に、「つまらない、内容のないことを書くくらいなら、いっそ書かない方が良い。」といったことが書かれていたような気がするけれど、つまらない、内容のないエントリーとは、まさにこのことですな。

書かない方が良い理由も、そこには記されていたはずだけど、そこのところは覚えていません。

が、多分に、「読み手に愛想を尽かされるから」、といったようなことじゃなかったかな。

ま、それもひとつの考え方、間違いじゃないと思うよ。

でもね、ねこツムリは書かせて頂きます。

「ありのままのねこツムリを表現する手段として」、なんて「かっこいい?」理由からではなくて、休み癖をつけたくないのでね。

というわけで、本日はこれまで!

  お粗末さまでした。合掌


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